コラム
国内の主なメディア利用時間の調査によると、全年代における平均利用時間はテレビを抜いて、「インターネットがもっとも長い」という結果が出ています(※1)。
そのような状況を反映して、いまや日本の総広告費の45.5%、3兆3300億円規模にまで拡大しているのがインターネット広告(※2)。
年齢や性別によるターゲティングができ、効果測定が行いやすいといった特長がありますが、その一方で、成果を出すためには、目標に応じた適切な運用を行うことが必要です。
そんなインターネット広告のうち、検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに連動した広告を表示できる「リスティング広告」について、お客様の課題を解決し、成果につなげた事例をご紹介します!
※1 総務省「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
※2 株式会社電通「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
学習塾にとって、授業品質に欠かせない存在である「講師」の採用活動。
A様は優秀な人材確保のため、業者にリスティング広告の運用を委託していましたが、目標に向けた運用方針などの説明に乏しく、ただ決められたキーワードで出稿して予算を消化しているような印象に不信感を持たれて、当社にご相談をくださいました。
今回、A様が不満に思っていたのは、
・目標達成に向けた運用方針についての認識の擦り合わせが十分に行われていない
・効果測定後の分かりやすいフィードバックがなく、具体的な成果や、費用対効果が実感できていない
といった点でした。そのため、当社は以下のような進め方を提案しました。
・事前にヒアリングを行い、広告運用によって達成したい目標を再設定。
A様は「応募が集まりにくい地域の教室に人を集めたい」という明確な希望があったため、ターゲットとなる地域のユーザーを誘導できるような戦略を立案。
さらに、より高い費用対効果を実感いただけるよう、獲得単価(CPA)の目標値を新たに設定。
・毎月の分析レポート提出とともに定例会議を実施し、結果について詳細に報告。
目標に至らなかった施策については、その都度、改善案を提案。
A様に納得いただいたうえで運用方針を調整していく。
こちらにご賛同いただき、運用をお任せいただけることになりました。
効果の低かった施策に対する振り返り、改善をその都度行ったことで、
コンスタントに目標を達成することができるように。
講師が不足している教室への応募の促進につながっています。
さらに分析レポートや、定例会での詳細な報告を通じて、
費用対効果を実感いただけている状況です。
A様からは、
「成果設定が明確になったことで2社間の意思疎通が取りやすく、広告運用上の良し悪しも定例会議等を通して把握しやすくなった」
「他媒体でも採用に苦戦するエリアで成果を獲得できているので助かっている」
「マーケットの動向など、日々変化する状況を見ながら広告運用のチューニングをしてくれているので心強い。今後も一緒に課題解決に向けて取り組んでほしい」
といった評価をいただいており、
現在もリスティング広告運用を継続するとともに、採用サイト自体の改善など、さまざまな案件をお任せいただいています。